使わなくなった空気清浄機を処分したいけれど、「これって粗大ゴミ？それとも普通ゴミ？」と悩んだことはありませんか？
自治体によって捨て方のルールが違ったり、まだ使えるなら売る方法もあったりして、どう処分すればよいか迷う方が多いです。
そこで今回は、空気清浄機を安全かつ正しく処分するための方法と注意点を、小学生でも理解できるやさしい言葉でまとめました。
この記事では、空気清浄機の処分方法と注意点をわかりやすく解説します。
空気清浄機は粗大ゴミとして出せる？
空気清浄機は、自治体によっては粗大ゴミとして扱われることがあります。
ただし、すべての市区町村で共通のルールがあるわけではなく、ゴミの分類や出し方は地域ごとに異なります。
処分方法を間違えると収集してもらえないこともあるため、まずはお住まいの自治体のルールを確認することが大切です。
小型家電リサイクル法との関係
空気清浄機は「小型家電リサイクル法」の対象製品とされています。
この制度では、使用済みの家電から有用な金属などを回収してリサイクルすることを目的としており、対象となる製品は自治体が設置している回収ボックスなどで引き取ってもらえることがあります。
ただし、回収ボックスに入れられるのは比較的小型の製品に限られており、大きな空気清浄機や業務用の機器などは対象外となるケースが多いです。
持ち込み先や対応状況は各自治体で異なるため、事前の確認が必要です。
自治体によって処分区分が異なる
空気清浄機の処分区分が自治体ごとに異なるのは、ごみ処理施設の設備や運用ルールがそれぞれ違うからです。
多くの自治体ではサイズで判断し、一辺の長さが30cm以上なら粗大ゴミ、以下なら不燃ごみというルールを設けていることもあります。
また、同じ製品でも材質や付属品の有無によって処分区分が分かれることもあります。
たとえば、加湿機能付きの空気清浄機は水を使う部品があるため、通常のモデルとは分別が異なる可能性もあります。
不燃ごみ・可燃ごみで出せるケース
小型の空気清浄機であれば、不燃ごみや可燃ごみとして扱われる場合もあります。
ただし、その場合は分解して指定のごみ袋に収まるようにする必要があるなど、条件がつくことが一般的です。
正しく分類しないと収集されずに残されてしまうこともあるため、注意しましょう。
自治体によっては「○cm以下」「袋に入るサイズ」など細かい基準が設定されていることがあるため、必ず最新の分別ルールを確認してから出すようにしましょう。
空気清浄機を処分する前に確認すべき点
空気清浄機を処分する際には、ただそのままゴミとして出すのではなく、いくつかの点を事前にチェックしておく必要があります。
安全に処分するための準備を怠ると、収集を断られたり、事故につながったりする可能性があります。
ここでは、処分前に必ず確認しておきたい3つのポイントを紹介します。
フィルターの取り外しと捨て方
ほとんどの空気清浄機には、交換式または水洗い可能なフィルターが搭載されています。
処分前には、まずこのフィルターを取り外しておきましょう。
使い終わったフィルターは、多くの自治体で「可燃ごみ」として分類されますが、一部の素材やサイズによって異なることもあります。
説明書が残っていれば、それを参考にするのが確実です。
バッテリー・コードの処理方法
機種によっては、内部に充電式バッテリーが内蔵されているタイプもあります。
このような場合、バッテリーは取り外して、専用の回収ボックスや指定場所に出す必要があります。
また、電源コードが取り外せる場合は外しておきましょう。
特にコードがむき出しのままだと、他のゴミと絡まって危険を招くおそれがあります。
感電・発火しないための安全対策
処分時には、できるだけ電源を抜いた状態で数日置いておくのが安全です。
空気清浄機には、ほこりが内部に溜まっていたり、水気のある部分（加湿機能など）が残っていることがあります。
こうした状態で回収されると、稀に感電や発火の原因になる可能性もあるため、しっかり乾燥させてから出しましょう。
また、子どもがいる家庭では、処分前の製品に触れさせないように注意しましょう。
フィルター部分や内部のファンに手を入れると、けがをする危険もあります。
空気清浄機を処分する7つの方法
空気清浄機の処分にはいくつかの選択肢があり、それぞれにメリットや注意点があります。
使い方や状態に応じて、最も適した方法を選ぶことが大切です。
ここでは代表的な7つの処分方法を紹介します。
方法① 自治体の粗大ゴミとして出す
もっとも一般的なのが、自治体の粗大ゴミ回収を利用する方法です。
自治体のホームページや電話受付で回収を申し込み、指定の処理券を購入して貼り付けてから指定日に出します。
回収料金はサイズによって異なり、300円〜1,000円程度が目安です。
事前予約が必要な自治体が多いため、余裕を持って申し込むようにしましょう。
方法② 購入店などに引取ってもらう
家電量販店やホームセンターなどでは、新しい空気清浄機を購入した場合、古い機種を無料または有料で引き取ってくれることがあります。
店舗によっては、下取りサービスとして割引を受けられることもあるので、買い替えを検討している方にはおすすめの方法です。
ただし、他店で購入した製品は対象外となる場合があるため、事前に確認が必要です。
方法③ 不用品回収業者に依頼する
大型で持ち運びが難しい場合や、他の家電とまとめて処分したい場合には、不用品回収業者に依頼する方法もあります。
希望日時に自宅まで回収に来てくれるため、手間がかからないのが魅力です。
費用は業者ごとに異なり、単品では割高になることもありますが、まとめて依頼すれば費用を抑えられることもあります。
方法④ リサイクルショップで売却
状態が良く、比較的新しい空気清浄機であれば、リサイクルショップで買い取ってもらえる場合もあります。
製品の年式やメーカー、動作状況によって査定額は変動します。
持ち込み前に、掃除をしておくと買取価格がアップすることもあります。
ただし、故障や部品不足があると引き取りを断られるケースもあるので注意しましょう。
方法⑤ フリマやオークションで譲渡
自分で出品・発送ができる場合は、メルカリやヤフオクなどのフリマアプリやネットオークションを活用する方法もあります。
価格設定を自由にできるため、需要のある製品であれば利益が出ることもあります。
発送前には、動作確認やクリーニングを行い、梱包にも気を配る必要があります。
方法⑥ 知人や家族に譲る
知人や家族の中で空気清浄機を必要としている人がいれば、無償で譲渡するのも良い方法です。
費用も手間もかからず、すぐに引き取ってもらえることもあります。
ただし、使用年数が長い製品や故障のリスクがある場合は、事前に状態をしっかり伝えるようにしましょう。
方法⑦ 無料回収サービスを利用する
一部の地域では、小型家電リサイクル法に基づき、空気清浄機を含む家電を無料で回収している団体や企業があります。
宅配便で回収するサービスや、公共施設に回収ボックスが設置されている場合もあります。
対応するサイズや対象製品は事前に確認が必要です。
自治体の粗大ゴミで空気清浄機を出す
空気清浄機を粗大ゴミとして出す場合、自治体ごとのルールに従って正しく申し込む必要があります。
収集と持ち込みのどちらが利用できるのか、費用や手続きの流れなどを事前に把握しておきましょう。
収集依頼と持ち込み処分の違い
自治体によっては、自宅前まで収集に来てもらう「戸別回収」と、ごみ処理施設などに自分で運ぶ「持ち込み処分」の2つの方法があります。
収集は手軽ですが、回収日が限られていたり、事前予約が必要な場合が多いです。
一方、持ち込みは自由度が高く、すぐに処分したい人に向いています。
ただし、平日のみ受付という自治体もあるため注意が必要です。
処分費用の目安と処理券の買い方
粗大ゴミの処分には、一般的に処理費用がかかります。
多くの自治体では「粗大ごみ処理券」や「ごみ処理シール」を購入し、それを空気清浄機に貼って出す必要があります。
料金はサイズや重さによって異なり、300円～1,000円程度が相場です。
処理券はコンビニや郵便局などで販売されている場合が多く、購入後は氏名や収集日を記入するルールになっていることがあります。
処分できないサイズや機種に注意
一部の空気清浄機は、大型すぎるために粗大ゴミとして収集できない場合があります。
特に業務用や加湿機能付きでサイズが大きい製品などは、持ち込み限定だったり、別の方法での処分を求められるケースもあります。
また、バッテリー内蔵型の製品は、粗大ゴミでは受け付けてもらえないこともあるため、事前に自治体に問い合わせて確認しておくことが大切です。
自治体によっては、インターネットで回収申込みができたり、処分対象かどうかを検索できるサービスを提供していることもあるので、活用すると便利です。
不用品回収業者を利用する場合
空気清浄機を処分する方法として、不用品回収業者に依頼するケースもあります。
自宅まで回収に来てくれるため便利ですが、料金体系や依頼方法をきちんと理解しておかないと、思わぬトラブルにつながることもあります。
ここでは、業者に依頼する際の流れと、知っておきたい費用の目安を解説します。
空気清浄機1台だけでも回収可能？
不用品回収業者の多くは、空気清浄機1台だけでも回収してくれます。
ただし、単品での回収は基本料金や出張費が加算されるため、結果として割高になることもあります。
反対に、引越しや片付けなどで複数の家電や家具を一度に処分する場合は、トラック積み放題プランなどを利用することで、コストパフォーマンスが良くなる傾向があります。
処分費用の相場と料金体系
空気清浄機の回収費用は、業者やエリアによって異なりますが、単品で2,000円〜5,000円前後が相場です。
これに加えて、出張費や階段料金、時間外対応などの追加料金が発生する場合があります。
事前に見積もりを取って、内訳をしっかり確認しておくことが大切です。
安さだけで選ばず、総額で比較するようにしましょう。
他の家電とまとめて依頼する
不用品が空気清浄機1台だけでなく、他にも処分したい家電や家具がある場合は、まとめて依頼するのが費用面でも手間の面でもお得です。
業者によっては、「軽トラ積み放題」「2tトラック積み放題」などの定額プランがあり、数点まとめて処分したい人には適しています。
リサイクル家電や粗大ゴミも一括で対応してもらえるため、手間を減らしたい人にもおすすめです。
高額請求を防ぐために業者選びは慎重に
不用品回収業者を利用する際に最も注意すべきなのが、高額請求や不当なサービスです。
とくに空気清浄機1台の回収であっても、「無料」とうたっておきながら後から高額な請求をされるケースもあるため、事前に信頼できる業者を見極めることが重要です。
業者に依頼する際の注意点
まず、ホームページなどに会社名・所在地・固定電話番号等が明記されているかを確認しましょう。
これらの情報が不明確な業者は、万が一のトラブル時に連絡がつかなくなるリスクがあります。
また、見積もりを取った際に料金の内訳があいまいだったり、電話対応が不明瞭な業者も避けるのが無難です。
訪問時にその場で料金が跳ね上がるようなケースもあるため、「追加料金がかかる可能性はあるか？」「当日その場でのキャンセルはできるか？」なども事前に確認しておくことが大切です。
契約書や作業前の確認がないまま作業を始める業者にも要注意です。
業者選びで失敗しないためには、インターネット上の口コミや評価、過去の実績、行政や法人との取引歴なども参考にしましょう。
最近では、複数業者に無料で一括見積もりを依頼できる比較サイトもあるため、そうしたサービスを活用するのも有効です。
一般家庭から排出される不用品を回収するには、法律上「一般廃棄物収集運搬業」の許可を取得する必要があります。
ただし、当サイトで紹介している業者の中には、自社では回収業務を行わず、「一般廃棄物収集運搬業」の許可を取得し、実際に回収を行っている各地域の提携業者に業務を委託している場合があります。
このような場合、紹介業者自身が許可を取得していなくても、実際に回収を行う提携業者が許可を取得し適法に業務を行っているため、法律上も問題ありません。
空気清浄機を売却・譲渡する場合
まだ使える空気清浄機を処分するのはもったいないと感じる方もいるでしょう。
そんなときは、リサイクルショップへの売却や、知人への譲渡といった方法も選択肢になります。
よりスムーズに引き取ってもらうためには、いくつかのコツを押さえておくことが大切です。
付属品の有無が査定に影響
査定の際に特に重視されるのが、フィルターの状態や付属品の有無です。
新品に近いフィルターや、未開封の予備フィルターが付いている場合は、評価が上がることがあります。
また、リモコンや取扱説明書、保証書などの備品が揃っているかどうかも、査定額に大きく影響します。
清掃・動作確認で査定額アップ
本体の汚れやホコリをしっかり落としてから持ち込むことで、印象が良くなり査定額が上がることがあります。
また、電源が入るか、風量やモード切替が正常に作動するかなど、動作確認を済ませておくことも大切です。
リサイクルショップによっては、故障品の買取を断っているところもあるため、事前に状態をチェックしておきましょう。
売却できない場合の無料譲渡先とは
年式が古かったり、故障していたりする空気清浄機は、リサイクルショップでの買取が難しい場合もあります。
そんなときは、地域の掲示板アプリやジモティーなどを活用して、必要としている人に無料で譲渡する方法もあります。
処分費用がかからず、必要な人に使ってもらえるという点で、双方にとってメリットのある手段です。
また、学校や福祉施設などで家電の寄付を受け付けている場合もあります。
受け入れ条件や引き取り方法は施設によって異なるため、事前に確認してから申し込みましょう。
まとめ
空気清浄機は自治体によって粗大ゴミとして扱われる場合もあれば、小型家電や不燃ごみとして処分できることもあります。
事前に確認し、正しい方法で処分することが大切です。
売却や譲渡、不用品回収業者の利用など、自分に合った手段を選びましょう。
この記事のポイントまとめ：
・空気清浄機は自治体ごとにごみ区分が異なる
・小型家電リサイクル法による回収も選択肢の一つ
・処分前にフィルターやコードを取り外すのが安全
・処分方法は7種類あり、状態や用途に応じて選べる
・不用品回収業者を利用する場合は信頼性を重視
